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2/20 自然エネルギー100%に向かう世界と日本
2018年02月11日 (日) 03:51
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*セミナー「自然エネルギー100%に向かう世界と日本-今求められるアクション-」*
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パリ協定が発効し、世界では脱化石燃料や自然エネルギー100%へのトレンドが生まれています。
折しも日本では、国全体のエネルギー政策(エネルギー基本計画)の見直しの議論が行われています。
折しも日本では、国全体のエネルギー政策(エネルギー基本計画)の見直しの議論が行われています。
今後、日本は原子力、火力、自然エネルギーとどう向き合うべきでしょうか。
世界と日本の最新動向を学び、企業や教育機関、市民団体にできるアクションを考えます。
*<日程・会場> **大阪も神戸も内容は同じです
*(大阪梅田)*日時:2月20日(火)13:30-15:30(open13:15)
会場:ユーズツウ 会議室H (JR大阪駅から徒歩5分)
アクセス・地図
会場:ユーズツウ 会議室H (JR大阪駅から徒歩5分)
アクセス・地図
*(神戸三宮)*日時:2月20日(火)18:30-20:30(open18:15)
会場:神戸国際会館 会議室805 (JR三ノ宮駅より徒歩3分)
アクセス・地図
会場:神戸国際会館 会議室805 (JR三ノ宮駅より徒歩3分)
アクセス・地図
*<コンテンツ(予定)>*
*・パリ協定の今・世界の気候変動対策最新動向*
土田道代さん(地球環境市民会議(CASA))
*・パリ協定の今・世界の気候変動対策最新動向*
土田道代さん(地球環境市民会議(CASA))
*・エネルギー基本計画のポイントとパワーシフトキャンペーン*
吉田明子さん(国際環境NGO FoE Japan)
吉田明子さん(国際環境NGO FoE Japan)
*・地球にやさしい銀行選び・レッツ、ダイベスト!キャンペーン*
棚尾真理絵さん(350.org Japan)
棚尾真理絵さん(350.org Japan)
*・世界で広がる自然エネルギー100%宣言*
伊与田昌慶(気候ネットワーク)
伊与田昌慶(気候ネットワーク)
*【申込み】*
こちらの申込み専用ページよりお申し込みください。
こちらの申込み専用ページよりお申し込みください。
あるいは、メールかFAX、お電話にて下記の申込先まで、件名「CAN-Japanイベント申込み」として、参加ご希望の会場(大阪・神戸)と、お名前、ご所属、ご連絡先メールアドレスをご連絡下さい。
*【問合せ・申込み】Climate Action Network Japan(CAN-Japan)*
京都市中京区帯屋町574番地高倉ビル305気候ネットワーク
TEL: 075-254-1011 FAX: 075-254-1012
E-mail: secretariat@can-japan.org
Website
京都市中京区帯屋町574番地高倉ビル305気候ネットワーク
TEL: 075-254-1011 FAX: 075-254-1012
E-mail: secretariat@can-japan.org
Website
*主催:Climate Action Network Japan (CAN-Japan)*
CANは、世界で気候変動問題の解決のために活動する120ヶ国以上の1100以上の団体からなるNGOのネットワークです。CAN-Japanは、CAN
の日本での集まりで、15団体からなり、国連気候変動交渉に参加し、国際的NGOネットワークと連携しながら政策提言や情報発信に取り組んでいます。
*CAN-Japan**メンバー団体(15団体・順不同)*
350.org Japan
自然エネルギー財団
レインフォレスト・アクション・ネットワーク日本代表部
環境エネルギー政策研究所(ISEP)
「環境・持続社会」 研究センター(JACSES)
地球環境市民会議 (CASA)
国際環境NGO FoE Japan
コンサベーション・インターナショナル・ジャパン
グリーンピース・ジャパン
オックスファム・ジャパン
WWFジャパン
気候ネットワーク
Office Ecologist
ピースボート
東アジア環境情報発伝所
350.org Japan
自然エネルギー財団
レインフォレスト・アクション・ネットワーク日本代表部
環境エネルギー政策研究所(ISEP)
「環境・持続社会」 研究センター(JACSES)
地球環境市民会議 (CASA)
国際環境NGO FoE Japan
コンサベーション・インターナショナル・ジャパン
グリーンピース・ジャパン
オックスファム・ジャパン
WWFジャパン
気候ネットワーク
Office Ecologist
ピースボート
東アジア環境情報発伝所
*CAN-Japanへの参加を希望される団体は次のウェブページをご覧下さい。
共催:気候ネットワーク、地球環境市民会議(CASA)
本報告会は、平成29年度独立行政法人環境再生保全機構地球環境基金の助成を受けて開催します。